『「EV教条主義」の終焉か...14ブランド連合・ステランティスが選んだ「マルチエナジー」という冷徹な生存競争』ー①
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『「EV教条主義」の終焉かーー14ブランド連合・ステランティスが選んだ「マルチエナジー」という冷徹な生存競争』ー①
◆14ブランドの連合体
ステランティスという企業の輪郭は、一見するとつかみにくい。2021年1月、フランスのPSAグループとイタリア・米国のフィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)が対等の形で結合して生まれたが、その背景には長い歴史と地域ごとの事情が幾重にも折り重なっている。
プジョー、シトロエン、オペル、フィアット、クライスラー、アルファロメオ、ジープ、...
ーーいずれもそれぞれの土地で根を張ってきたブランドであり、合計14社の名が同じ屋根の下に並ぶ光景は、欧米の自動車産業の縮図を見るようでもある。
これだけの顔ぶれを抱え込んだ理由は明確だ。電動化や自動運転といった新しい流れに対応するには、研究開発や設備投資に莫大な資金が要る。個々の会社が単独で背負うんは重過ぎる負担で、分担しなければ前に進めない。そこで規模を広げ、費用を分かち合い、量を生かしてコストを抑える。そうした経営判断か積み重なった結果が現在の姿である。
拠点はオランダに置き、欧米を主戦場としながら、次世代の車へと軸足を移す取り組みを続けてきた。
2022年に公表した中期方針「Dare Forward 20230」では、2030年までに欧州の販売をすべてバッテリー式電気自動車(BEV)に切り替えるという高い目標を掲げた。ここまで踏み込んだ数字を示したのは、株主や投資家に対し、この企業がどこへ向かうのかをはっきり伝えるためだった。将来の収益源をEVに置くという宣言は、市場に強い印象を残したのも事実である。
ただ、状況は思惑どおりには進まなかった。2024年に入るとEVの需要が減り始め、各国で販売の伸びが止まる。想定していたペースで置き換えが進まず、設備投資の回収見通しにも影が差した。巨大な連合体であるがゆえに、方向転換の遅れはそのまま経営の重荷になる。計画の硬さが意識され始めたのは、この頃からだ。
そこで同社は、現実の市場に合わせて動き方を変えた。EVだけに力を注ぐのではなく、ハイブリッド車(HV)や内燃機関(ICE)車も含め、複数の動力を並行して扱う「マルチエナジー戦略」へと軸足を移している。投資先を分散させ、資産が特定の技術に固定される事態を避ける。収益を保ちながら次の機会を待つための、慎重だが実務的な選択といえる。
急進的な理想よりも、足元の需要を見据えた現実解を取る。その姿勢は巨大グループの生き残り方をそのまま映している。規模の大きさは強みであると同時に、環境が変わったときの重さにもなる。ステランティスの動きは、いまの自動車産業が置かれた不確実さを端的に示しているように見える。
~以下、(次号):『SALTプラットフォームの柔軟性』に継続アップ~
(記事出典:清水秀明 氏(自動車ライター)/ MarKmal 2026/02/06 )
blog up by Gewerbe 「貿易ともだち」 K・佐々木


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