『潜行―千里ーILHA FORMOSA』ー①

　（貿易ともだち）さん、みんな（がんばるチャン！）してるかな？　（８７７４）

『台湾の先住民族を描いた映画「潜行ー千里ILHA FORMOSA」から考えたい、世界の複雑さに対して謙虚になること』ー①

　「潜行」「潜入」と聞いて、まずどのような印象を持つだろうか？

「アジトへの潜入」「犯罪組織潜入」「潜入捜査」...実際、この言葉には人の知らないところに潜り込むというニュアンスがある。

　台湾の先住民族を取り上げたドキュメンタリー映画『潜行一千里ILHA FORMOSA（イラ・フォルモサ）』が昨年11月22日、東京などでも劇場公開された。本作を手がけたのはこれまでの作品に定評がある映画製作集団「空族（くぞく）」である。

　空族のメンバーにとって、または空族の映画作品を視聴する多くの人々にとっては確かに、台湾の先住民族の人びとや集落、行事はこれまであまり知る機会のなかった事柄なのかもしれない。だからこそ、冒険的なワクワクする「潜行」という言葉がぴったり来るのだろう。ただ、そこで昔から連綿と暮らし続けた人たちにとってはどうだろうか。

◆帝国主義時代の「探検記」を思い起こす

　この点で、本作が思い起こさせるのは、今から100年近く前の帝国主義の時代に流行した「探検記」だと思う。

　この時期、欧米人や日本人は世界中で「未開」の「奥地」を「探検」して歩いた。台湾の先住民族は「蕃人」「生蕃」「高砂族」と呼ばれ、「台湾生蕃探検記」のような本も数えきれないほど出版された。

　本作は、そんな100年前の「探検記」につきまとう「もの珍しさ」や「好奇の目」を思い出さずにはいられない。

　なぜならば、製作者側が台湾先住民族、ひいては台湾の社会・文化・歴史に対してあまりにも認識不足であることを露呈している（元日本軍の軍人が戦犯容疑から逃れるためにアジア各地に「潜伏」した記録である辻政信『潜行三千里』のパロディであるなら、それにはまた他の問題を感じるがここでは割愛する）。

　もちろん、最初からそうした知識を備えているクリエイターがいないことは百も承知だから、あらかじめ準備すべきとは思わない。問題は、撮影を終了して映画を完成させるまで、編集やナレーション入れ、字幕テロップ入れなどの段階で、専門家にアドバイス受けて、修正、注釈、訂正を加えることはできたはずである。なぜ、それをしなかったのか疑問である。

　率直に言えば、本作に登場するあらゆる事柄は、ナレーションや字幕の認識が間違っているか誤認を生む、もしくは「カッコ」付きか注釈をつけたうえでようやく使用が安全となる言葉ばかりである。空族の作品はこれまで台湾に関心を持たなかった人たちにたくさんの入口を開いてくれる貴重なものだが、完成前に専門家のチェックが十分でなかった点は非常に残念に思う。

　例えば、冒頭のタバロンの「豊年祭」のシーン。まず「部族」という言葉自体に、「未開の共同体」をイメージさせるとして使用に長く論争がある。また「原住民」という言葉も、日本では差別的イメージを持たせるので「先住民」を使うのが一般的だ。

◆台湾住民の呼称や分類には注意が必要

　ただ、台湾では「先住民」と言う言葉が「すでに滅んでしまった民族」を感じさせること、また長年の被支配・非差別の歴史において外来者から呼称されてきた「蕃人」「高砂族」「山の民」「山胞」などではなく、台湾という土地にもともと住んできた「主人」であるとの誇りを込めて、自らの名前を「原住民」と決めた過程がある（原住民正名運動）。

　本来は華語で「原住民（イエンズーミン）」と呼ばれるべきだが、日本語でも読めてしまうので便宜的に「げんじゅうみん」と読んでいる状態だ。筆者も自著などでは彼らの自決を尊重して「原住民」を用いるが、必ず「どうしてそれを用いるのか？」という注釈を入れて使用する（ここで説明を終えたので、ここから彼らの自決を尊重し「原住民」と表記する）。

　開始から５分ほど経ったところで台湾の山岳地帯が映し出され、台湾の説明がある。ここには、「本省人85％　外省人13％　原住民２％」とあるが、これにも問題がある。「本省人」「外省人」という言葉は、現在の台湾において公式な場ではほとんど使わないし、使用に注意が必要な言葉である。

　「省」というのはもともと中国の「省」を表す言葉だ。第２次世界大戦後、中国国民党が台湾に来た際に、もともと台湾にいる漢族（ホーロー系、」客家系）を「台湾省」の人びとという意味で「本省人」と呼び、それ以外の省（浙江、山東や四川など）から来た人は「外省人」として区別した。

　つまりこれは「台湾」というアイデンティティーを多くの台湾人が持つようになった現状にそぐわない。

　また、国民党と一緒に来た人たちもすでに２世、３世となり、「本省人」とのミックスも多く、そこまで厳密に何パーセントなどと統計できない状況になっている。

　～以下、（次号）に継続アップ～

（記事出典：栗来ひかり　氏（文筆家）/ 東洋経済ONLINE 2025/11/30 ）

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