『中国BYDの高コスパEVは「米国には作れない」...』ー②

　（貿易ともだち）さん、みんな（がんばるチャン！）してるかな？　（８１３３）

『中国BYDの高コスパEVは「米国には作れない」　車両の分解で明らかにされた驚きの理由』ー②

　～（前号）からの継続アップ～

◆海外で次々にBYDを分解

　海外で中国のEVが分解されたのは今回が初めてではない。2021年にNHKが製作した番組では、当時中国国内で売れ行きのよかった上汽通用五菱汽車（SGMW）の超小型電EV「宏光 MINI EV」を分解した。驚くべきことに日本メーカーの部品は一つも使われておらず、１台当たりの利益はわずか89元（約2000円）だった。

　2023年には、日本の４大自動車メーカーのエンジニアがBYDのＥＶセダン「海豹（ＳＥＡＬ）」を分解し、それをまとめた『中国ＢＹＤ「SEAL（海豹）徹底分解　全体辺編』という書籍が日経ＢＰから出版された。

　エンジニアたちは当初、海豹はテスラのModel ３の設計と多くの共通点があり、これも中国ブランドによるパクリに過ぎないだろうと考えていた。しかし分解を進めるうちに、新型の車載電池「ブレードバッテリー」や、電池パックに車体の構造体としての役割を持たせた「CTB（Cell to Body）」などの技術に驚かされる。車載電装品の集中制御など、重要部品は基本的に中国企業が製造したもので、その大部分が日本の自動車部品の先を行くものだった。

　中国企業がこの数年間に新エネルギー車の開発に投入する資金を増やしたことで、バッテリーからモーター、シャーシ、自動運転システムに至るサプライチェーンが完成され、全てを国内で賄えるようになっている。

　米国製造業同盟（AAM）はこれまでにも、BYDをはじめとする中国のEVが米国の自動車産業を破壊するとして、中国製自動車に対する関税の引上げを要求してきた。

　米国政府は５月14日、ようやく中国製のEVやEV用リチウムイオン電池などの輸入関税の大幅な引上げを発表した。EVの関税は現行の25％から100％に、EV用リチウムイオン電池の関税は7.5％から25％になる。

　現時点でBYDはまだ米国市場に参入していないが、多くの中国メーカーが続々と海外進出する怖れのなか、両国のEVが米国市場で対決する日もそう遠くないかもしれない。

（記事出典：作者：趙電実験室（Wechat公式ID:SuperEV-Lab）/ 36Kr Japan 2025/01/01）

　※　1元＝約22円で計算。

　※　本記事は2024年6月13日初出の記事を再配信。

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